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IPOで上場日に株価が公募価格になるわけではない

IPO株の仕組みについて解説してゆきます。
IPOとは、不特定多数の参加する市場において売買が出来るように株式公開を新規で行うことを言います。
新規上場、新規公開などということもあります。
IPOの方法として、主幹事証券会社を筆頭に、不特定多数の投資家に勧誘などの方法で売り出す方法があり、元々上場はしていないにしても、発行され株主により保有されている株を売り出すかたちや、新株を発行して新規に資金調達を行う公募方法という2つの方法があります。
投資家の関心はIPO価格であり、公募の場合、上場する企業の同業他社と比較して株価が低く形成されることが一般的でしょう。
上場日につける価格が上がる傾向があり、公募として先行購入しておいて、上場日に寄り付きで売り抜けるという方法をとる投資家も多いです。
投資家の中には、IPOばかりを専門として投資に取り組む人もおられます。
公募価格が50万円で初値での寄付き株価が80万円になることもあり、大抵の場合、上場日から初期で値を上げ、しばらくすると値を下げます。
上場規模が大きいケースと小さいケースでは大きく違い、大型上場であれば、一時的に株価を下げても戻すことがあり、小型上場の場合、一気に値を上げ、すぐに値を下げるケースが多いでしょう。
ただ、上場日前後のファンダメンタルズにも大きく左右されるため、必ず、公募価格以上で寄り付くとも限らず、公募価格を割り込むこともあります。
株式市場には証券取引所一部・二部のほかにジャスダックや東証マザーズなどの各市場がありますが、近年、ジャスダック市場におけるIT関連の新興市場の新規公開が増加する傾向にあります。
大型上場に比べて小型上場の場合、公開後に破たんするリスクも高いです。